「捨てない食」を冷凍技術で。急成長市場に対応した冷凍弁当サステナ自販機、本格運用開始

〜働く人々を支える福利厚生ソリューションとして、健康的な食環境を24時間提供〜

サステナ無人販売機をコアとした事業を展開し、フードロスとCO2削減に取り組むZERO株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役：沖杉 大地、四辻 弘樹、以下「ZERO」）は、2025年8月1日より先行運用を開始していた『冷食サポート BOX ZERO』について、運用データを踏まえた改良開発を完了し、このたび本格運用を開始いたします。

本サービスは、これまで課題とされてきた中食商品の短い賞味期限を冷凍保存技術により延長することで、廃棄ロスを抑制しながら、働く人々の健康的な食環境を支える仕組みです。

初導入先として、病院との取り組みを皮切りに、福利厚生や医療・教育現場など幅広いシーンへの展開を加速してまいります。

『冷食サポートBOX ZERO』について

ZEROが新たに開発した『冷食サポートBOX ZERO』は、フードロス発生の抑制とオフィスや施設などの食環境の改善を主目的とした無人の冷凍食品の販売機です。

食品ロスの主な原因となる「短い賞味期限」に着目し、冷凍保存によって流通・小売における廃棄を最小限に抑えながら、働く人々の“食”をサポートするソリューションとして誕生しました。

この『冷食サポートBOX ZERO』は、食堂代替や福利厚生サービスとしてだけでなく、地域の食品ロス課題を解決する“分散型食インフラ”としても活用いただけます。

『冷食サポートBOX ZERO』の開発背景

◯ 冷凍食品市場・中食需要の拡大

国内の冷凍食品市場は拡大を続けており、特にワンプレート冷凍食品は右肩上がりに成長し、2025年以降も伸びが予測されています。

これらの数値は、共働き・単身世帯の増加や高齢化による「身近で手軽な食」へのニーズの高まりを象徴しており、医療や教育といった現場においても同様の課題が存在しています。

そのため、医療従事者をはじめとする不規則な勤務環境や、学生の栄養バランスの偏りといった現実に対し、冷凍技術を活用した安定供給は有効な解決策となります。急速冷凍や真空包装、コールドチェーンの進化によって品質と利便性の両立が可能となり、現場で働く人々や学ぶ人々を支える「持続可能な食インフラ」としての役割が期待されています。

こうした環境下で、冷凍食品を無人自販機という形で届けるZEROの『冷凍サポートBOX ZERO』は、成長市場との親和性が高いソリューションと位置づけられます。

ZEROでは、『冷食サポートBOX ZERO』を、以下の3つの軸を中心に、さらなる展開を目指してまいります。

1. 医療・介護・インフラ系施設への導入拡大

24時間体制で働く人が多い病院や介護施設、インフラ事業者（物流・鉄道・工場など）においては、従業員の「食」の選択肢が限られ、健康管理や栄養バランスが課題となっています。ZEROは、『冷食サポートBOX ZERO』を通じて、こうした現場での栄養補給・健康経営を支援し、職場環境の改善と人材定着・エンゲージメント向上に寄与します。

2. 地域の未利用食材・規格外野菜の活用

食品ロス削減の観点から、今後は全国の自治体や生産者と連携し、規格外野菜や未利用食材を活用した冷凍弁当の開発・提供を予定しています。

地域の農産物をBOX商品に取り入れることで、地産地消や地域経済の活性化にも貢献します。

3. 災害時の備蓄食連携と自治体との協定推進

『冷食サポートBOX ZERO』は、通常時は職員向けの福利厚生、災害時には備蓄食・支援物資として活用できるインフラです。

今後は自治体との連携協定を通じて、「非常時にも対応できるフードインフラ」として、地域のレジリエンス強化を支援していきます。

『冷食サポートBOX ZERO』は、「もったいないを循環させ、やさしい社会をつくる」という理念を体現する新しい食インフラです。

ZEROは、食品ロス・環境課題と働く人々の健康課題を同時に解決するソリューションを追求し、本稼働を機に加速してまいります。

サステナ自販機『ZERO BOX』について

『ZERO BOX』はフードロスとCO2削減型のサステナ自動販売機です。廃棄の危機にある食品を企業や自治体内に設置した自販機で販売することで、消費と削減を両立する新しい流通の仕組みを提供しています。

• 冷蔵型では鮮度を保ちつつ、非対面・非接触の購買体験が可能

• 通常の流通では価値が失われる商品に再び“価値”を

• CO2削減効果・循環型社会形成にも寄与

  
  

これまでに朝食支援、福利厚生、災害備蓄活用など、企業・自治体問わず導入が進んでいます。