フードロス削減サステナ販売機『ZERO BOX』パーソルホールディングスに本格導入開始

- グループ各社との連携に続き、本社2Fカフェスペースにて運用開始–

サステナ無人販売機をコアとした事業を展開し、フードロスとCO2削減に取り組むZERO株式会社（本社：東京都台東区、代表取締役：沖杉 大地、四辻 弘樹、以下「ZERO」）は、パーソルホールディングス株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長CEO：和田孝雄、以下「パーソルHD」）本社に本格導入いたしました。

設置場所は、2025年6月にリニューアルされた本社2Fのカフェテリアスペースとなります。

本取り組みにより、食品ロス削減とパーソルグループの従業員のウェルビーイング向上を同時に実現してまいります。

導入の背景

ZEROが提供する『ZERO BOX』は、まだ食べられるにも関わらず廃棄対象となってしまう商品（規格外品・余剰在庫・賞味期限間近の商品等）を中心に取り扱うサステナ無人販売機です。

今回の導入では、フードロス削減を実現するだけでなく、併設するデジタルサイネージでのCO2削減効果の可視化やSDGsに関する情報発信を行うことで、社内におけるサステナブルな意識の定着と、社員一人ひとりの行動変革につなげていくことを目的としています。

すでに取り組みを開始しているパーソルHDやパーソルビジネスプロセスデザイン株式会社との連携を拡大し、パーソルHD本社におけるグループ全体でのSDGs推進を実現してまいります。

『ZERO BOX』の設置内容

◯ 設置場所：パーソルホールディングス南青山本社

　　　　　　 2Fカフェテリアスペース◯ 利用対象：パーソルグループ従業員（1日1人1個まで無料）

◯ 付帯設備：デジタルサイネージ設置

　　　　　　（フードロス、CO2削減効果のレポート配信、SDGsに関するコラム・レポートの配信）

今後の展望

ZEROは、今後もパーソルグループをはじめ、全国の企業・大学・自治体との連携を進め、フードロス削減・災害支援・脱炭素社会への貢献を目指して『ZERO BOX』の展開を加速させてまいります。

また、企業の健康経営・ESG経営の一環としての導入提案も進めております。

■パーソルホールディングス株式会社について

1973年の創業以来、人材派遣、人材紹介、アウトソーシング、設計開発など人と組織にかかわる多様な事業を展開。2008年10月に共同持株会社テンプホールディングス株式会社を設立。2017年7月よりパーソルホールディングス株式会社へ社名変更。

東京証券取引所プライム市場上場（証券コード：2181）。2025年3月期売上収益1兆4,512億円（IFRS）。

■ZERO株式会社について

ZEROは、「地球上の貧困をゼロにする」をビジョンに掲げ、フードロスの削減を図る無人販売機「ZERO」を開発しました。フードロスやCO2排出量削減への取り組み、福利厚生の充実を図る企業と契約のうえ、オフィスなどに「ZERO BOX」を設置、そこに食品メーカーや食品卸企業から、賞味期限が近く、通常の販売ルートでは流通できない食品、パッケージの変更などを理由に廃棄される可能性のある食品を安価に仕入れて提供、導入先からサービス料を回収するビジネスモデルです。導入した企業においては、「ZERO BOX」の活用によって生まれるCO2排出量削減効果を可視化することで、貢献度の訴求を可能とします。